【東京五輪エンブレム問題】木梨憲武、片岡鶴太郎、嵐・大野智、高橋みなみらに依頼する動きも……？

 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会より

　2020年東京五輪・パラリンピックの公式エンブレムが白紙撤回された問題で、槙英俊マーケティング局長や企画財務局クリエイティブディレクターの高崎卓馬氏ら、選考に関わった組織委員会の役員らが次々に退任する事実上の“処分”が続いた。60億円以上の損失が生じたこの騒動の責任問題はいまだくすぶっており、新たにエンブレム選考に介入しようとしていた面々が、土壇場で踵を返したという話もある。

　そのひとりと見られるのが、広告代理店とかなり親密で知られる組織委員会の有力者A氏で、白紙撤回の直前には、広告代理店の人間を通じて、芸能人の描いたエンブレムを採用する案を持ち出していたという。

「Aさんが言っていたのは、とんねるずの木梨憲武や、片岡鶴太郎、嵐の大野智ら、高い画力で知られるタレントたちにエンブレム案を描いてもらい、芸術家たちの候補作と並べて投票イベントをやれば盛り上がるというもの」（組織委関係者）

　この案自体は「泥にまみれたエンブレムに、タレント側が関わりたがるとは思えないし、組織委が誰かを意図的に選出すること自体が、また癒着などを疑わせる馬鹿げた話」という理由から、誰も耳を貸さなかったという。

「それに、タレントにお願いすれば採用するしないに関係なく、ギャラが発生する。今の状況では、大きなギャラを支払う余裕なんかない」（同）

　エンブレム騒動においては、俳優の田辺誠一やお笑いコンビ・キングコングの西野亮廣らが自作のエンブレムを公開したことが話題となったが、それをヒントにした提案だったのだろうか。

　事実、新エンブレムについては新たな委員会が立ち上がり「特定分野の人々による閉鎖的な選考」を完全否定。「日本国籍か在住の外国籍の人」を条件として、透明性のある公募をすることになった。

「でも、Aさんは要職にあるのに、いまだにエンブレム利権に後ろ髪を引かれているのか、『親しい放送作家から、AKB48の高橋みなみの起用を交渉できると言われた。AKBオタクがエンブレムグッズを買う』なんて言って、周囲を呆れさせていた」（同）

　白紙撤回された佐野研二郎氏の旧エンブレムについては、公募開始前から組織委の関係者が参加要請するなど「出来レース」と批判された経緯が、いまだ内部調査中。よほど“うま味”のある利権だったに違いない。
（文＝ハイセーヤスダ）