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東京五輪は大丈夫!? 平昌五輪のマスコット案にIOCが待った!「犬食文化があるのに、珍島犬って……」

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平昌冬季五輪 公式サイトより

 今年6月に発表された、平昌冬季五輪の公式マスコット「スホラン」「バンダビ」。それぞれ“白虎”と“ツキノワグマ”をイメージしたもので、「五輪に参加する選手や観客たちを守り、勇気を与える」という意味が込められている。

 ところが、このマスコット選定において、韓国政府がドタバタ劇を繰り広げていたことをご存じだろうか?

 1988年ソウル五輪の時、「ホドリ」という“虎”のマスコットが国民的に愛されていた韓国。一般的に「朝鮮半島の地図は虎の形をしている」といわれ、昔から親しまれてきた動物だけに、韓国政府は平昌五輪のマスコットも「ホドリ」からインスパイアされた“白虎”が採用され、デザイン作業が始まっていた。

 ところが、朴槿恵(パク・クネ)大統領の一言で、デザインを一からやり直すハメになる。大統領は突然、「マスコットを珍島犬(チェンドッケ)に変更せよ」という指示を出したのだ。

 珍島犬とは、日本の柴犬のような韓国原産の犬種のひとつである。ちなみに、5匹の珍島犬を青瓦台で飼っている朴大統領は、“珍島犬好き”として有名だ。

 しかし、これに対して、国際オリンピック委員会(IOC)は猛反対。「犬食文化がある韓国のイメージと合わない」というのがその理由で、マスコットをめぐるIOCと韓国政府の綱引きが6カ月間も続いた。

 結局、韓国政府は降参。最終決定まであと2カ月の時点で、最初の“白虎”に戻し、今年6月にようやくIOCからデザインの承認を得た。

 マスコットの実物や広報アニメーションの制作などは、この2カ月間に急ピッチで行われ、名前や詳細は発表予定日の10日前に決まり、マスコットを活用した収益事業の準備をする暇もなかったそうだ。

 機密文書漏洩騒動、通称「崔順実(チェ・スンシル)ゲート」が明らかとなったいま、「もしかして、あの時の変更指示も崔容疑者が……?」と疑う人もいるが、今のところ、真相はわかっていない。

 日本でも東京五輪のボート・カヌー会場の見直し検討など、相変わらずドタバタ劇が続いているが、マスコットに関しては、韓国と同じ轍を踏まないでほしいものだ。

東京五輪めぐる日本の迷走ぶりに沸く韓国、「全面白紙化は平昌も見習うべき」の声も

<p> メインスタジアム建設計画白紙撤回に続き、今度は公式エンブレムのデザインが盗用疑惑にさらされている2020年東京五輪。相次ぐ混乱の様子は、お隣・韓国でも詳しく報じられている。</p>

<p>「安倍政権、東京五輪競技場計画白紙化、“安い競技場”を探すことに」(一般紙「京郷新聞」)、「東京五輪、今度はエンブレム盗用疑惑、“似ているにしてもあまりにも似すぎている”」(ニュースサイト「news1」)、「2020年東京五輪、エンブレム盗用論争勃発」(国営テレビ局KBS)。韓国最大発行部数を誇る保守系一般紙「朝鮮日報」などは、スタジアム建設計画白紙化決定やエンブレム騒動が起きる前の7月24日付の朝刊で「日本、右翼の人種主義攻撃、本当に五輪開催国なのか?」と題する社説を掲載していたが、昨今の騒動を受けて「それ見たことか!!」と言わんばかりに、東京五輪にまつわる相次ぐ失態を詳細に報じている。ネット上では、さらに辛辣な言葉が並ぶ。</p>

平昌五輪をめぐる狂騒曲――「反対闘争委員会」の、意外すぎる主張とは

<p> 2018年の平昌冬季五輪開催をめぐるニュースが騒がしい。一部の競技施設の建設費用が高騰したり、宿泊施設の不足が指摘されたり、スポンサーが集まらなかったりと、さまざまだ。昨年末にはIOC(国際オリンピック委員会)から長野や北朝鮮での分催も提案されたが、パク・クネ大統領は否定。平昌冬季五輪組織委員会も「分催はない」とあらためて強調した。だが、3月12日には市民団体が分散開催を求める記者会見を開いた。「予算拡大が予想され、その負債は国民が負担することになる」というのが、市民団体の主張だった。</p>

<p> そんな市民団体の声を探るべく、韓国の大手ポータルサイト「NAVER」で「平昌五輪 市民団体 反対」と検索してみる。いくつか挙がってくる記事の中に出てきたのは、「平昌五輪反対闘争委員会」。組織名称に「反対」「闘争」とあるので、まさに急先鋒的な存在なのだろう。ただ、公式サイトなどはない。いろいろと手を尽くして、連絡先を突き止め取材を申し込むと、委員長のウ・ガンホ氏なる人物が応じてくれるという。これは刺激的な反対意見が聞けるかと思いきや、委員長から出た言葉は意外なものだった。</p>

現実味を帯びてきた平昌五輪“長野共催”案に、賛成派が皮算用「東京五輪も韓国共催にすればいい」!?

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平昌の竜平スキーリゾート(Wikipediaより)

 IOC(国際オリンピック委員会)が12月8日の臨時総会で五輪の分散開催を容認したことによって、にわかに現実味を帯びてきた2018年平昌冬季五輪の一部競技・長野開催問題。一部競技分散開催地の候補が日本の長野市ということもあって、韓国の反応は過敏だ。

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