別れてもダメ男呼ばわりされる真木よう子の元夫と、「離婚＝親子断絶」がフツウの日本社会

　4月、入学式シーズン。週刊誌では、芸能人が我が子の幼稚園や小学校入園・入学式に出席する姿を盗撮した写真が多く出回る季節だ。都内にある有名私立小の入学式に、真木よう子（33）と長女（6）が出席していたと、「女性自身」（光文社）が伝えている。そこにはこうある。

「ところが、その2人の隣には長身の男性の姿が。真木の元夫・片山怜雄（34）だった」

　2008年に真木の妊娠をきっかけに結婚したふたりだが、およそ6年半の結婚生活を経て、昨年9月に離婚を発表している。しかし長女の両親であることには変わりなく、どこが「ところが」なのか、筆者は戸惑いを覚えた。互いに二度と顔も見たくないほど憎み合い、会えば罵倒するほど険悪な関係ならまだしも、円満離婚と公式発表していた元夫婦である。一人娘の入学式にそろって参加するのは何らおかしなことではないと思うが。

　同記事では片山が無職・無収入だったことに批判的で、真木の仕事が多忙なことから「（娘の面倒を見させるため）真木さんにとっては不本意かもしれませんが、“別れても、あなたはパパ！”と緊急招集をかけているんでしょう」という知人のコメントを載せているが、ますます混乱する。「別れてもパパ」は当然のことだし、自分の仕事の都合で子供を元夫に預けることがあるとしたら感謝こそすれ「不本意」に思うのはおかしいだろう。それに本来、別れた親が子供と面会するのに特別な理由など必要ない。

　日本では離婚した夫婦に子供がいる場合、親権は母親か父親の一方に定めなくてはならない。子供は母親が引き取り、父親は養育費を支払うというケースが一般的だ。しかし世界を見渡すと、共同親権をとる国もある。子供と共に住む監護権を持つ親と、定期的に子供と会える面会権を得る親。子供は両方と交流しながら育てられる。学校の長期休暇が40日あるとしたら、20日を父と、残り20日を母と過ごすという具合だ。またたとえばフランスでは裁判を経ての離婚成立が原則で、法的な効力を持つ離婚協定書が発行されるので、「なんだかんだと理由をつけて子供と面会させない」「勝手に引っ越して居場所を知らせない」とか「定められた養育費を支払わない」といったことがあれば、刑罰（罰金）の対象になる。

　夫婦関係が破綻して離婚したからといって、親子関係まで断絶しなければならない理由はない。子供は誰の持ち物でもないからだ。親権を持たない側も、子供の養育にかかる義務と責任をしっかり負うことが普通になれば、シングルで子育てする親の負担も少しは軽くなるだろう。もちろん元配偶者が暴力行為などの問題を抱えていて、面会どころか居場所を知られるだけで危害を与えられる懸念がある場合はこの限りではないが。

　ただ、専業主夫と働く妻よりは圧倒的に専業主婦と働く夫の組み合わせのほうが多く、共働きでも家事育児負担の多くは妻が担うという常識が未だまかり通っている社会では、まず「共同育児」の概念が希薄で、それゆえ「共同親権」という発想にも至りにくいかもしれない。

　最後に、「女性自身」のみならず、昨年9月の離婚成立を伝えたスポーツ紙や週刊誌記事いずれにも共通していたことだが、やたらと元夫・片山を「稼がないダメ夫」として叩く論調には強い違和感を覚える。そもそも真木は「亭主がヒモなんで別れました」などと発言したことはない。どういう経緯で夫婦がすれ違い離婚に至ったのかはわからず、“稼がない夫に嫌気がさしたから”というのはマスコミが勝手につけた結論にすぎないのだ。

　女性読者を擁する週刊誌を含め、「イクメン」「カジメン」を称えたり、仕事人間で定年後に濡れ落ち葉化した夫をサゲたりするうえ、家事育児のできる男でも稼ぎがなければ魅力ナシと嘲笑するマスコミは一体何がしたいのだろうか。理解に苦しむ。