「02社会」の記事一覧（30 / 87ページ）

　今月15日に投開票が行われた千葉・我孫子市議選で、アントニオ猪木率いるプロレス団体・IGF所属のプロレスラー・澤田敦士が当選。18日に都内のIGF事務所で報告会見を開いた澤田は「厳しい戦いで、アントニオ猪木会長の応援もあり、当選できた」と、師である猪木に感謝。「愛する我孫子を元気にしていきたい」と抱負を語った。

「もともと、北海道旭川市出身の澤田だが、ここ10年ほど我孫子市に在住。自身は大学まで柔道界の強豪として活躍しただけに、『スポーツを通じた青少年育成』を公約に掲げた。さらに、自身が“売名王”と呼ばれることから、『我孫子という名が世間に知られていない。元気にして活性化させたい』と、市の“売名”も公約に盛り込み、マスコミに取り上げられたが、思ったほど地元での知名度はなし。定数24に28人が立候補したが、“ブービー”の23位で当選。澤田の言葉通り、猪木の“金看板”がなければ当選は危なかった」（スポーツ紙記者）

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現実は
　フジテレビの亀山千広社長が27日、定例社長会見に出席。記者から開局以来初めて営業利益が赤字となり、低視聴率のきっかけとなった要因を問われ、亀山社長は「3月11日ではないかなと思います。やっぱり、今までの押し出してきたワクワク感だったり、ドキドキ感だったり、少し浮き世離れしたお祭り感がどこかで絵空事に見えてしまうようになったのかなと思います」と回答し、東日本大震災がフジ凋落の根本にあるのでは、との見解を示した。
　亀山社長は「すべてが震災ではないと思う」とし、視聴者ニーズをつかめていないとも語ったものの、ネット上ではすでに大バッシングの嵐だ。「何から何まで間違っている」「勘違いだろ」「翻訳すると『私は悪くない』」と、社長の発言を完全な責任転嫁と捉える声で溢れた。
「実際は、単におもしろい番組が作れていないというだけなんですがね。震災というデリケートな事象を理由に挙げたのは、非常にナンセンス。ネットには他にも『韓流ゴリ押しのせい』とか『現実を受け止めていない』とか、あきれ返るようなコメントだらけ。フジの“ラスボス”である日枝久会長もふくめ、上層部が責任を世間のせいにするようでは、当分復活はないでしょうね」（記者）
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<p>　国内最大の指定暴力団山口組の分裂騒動のあおりを受け、日本海沿岸にある温泉地のソープ街が窮地に立たされた。山口組傘下の団体が浮き足立つ中、警察当局はその資金源を絶とうと、徹底したガサ入れを決行。また、このソープ街一掃は、キャロライン・ケネディ駐日米国大使がプライベート旅行で同地を訪れたのがきっかけになったという話もある。来年5月のG7伊勢志摩サミットや2020年の東京五輪が迫る中、各地のソープ街は同様に“黒船来襲”の危機にさらされている。</p>

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下着ドロの次は香典問題が浮上（高木つよしオフィシャルブログより）
　筆者は17年の政策秘書の経験から自著や雑誌の寄稿で「公選法の寄付の禁止規定など守る国会議員などほとんどいない」と操り返し主張してきた。民主党は「ここぞ」とばかりに、11月10日・11日、衆参両院の予算委員会の閉会中審査に高木穀復興相をターゲットに定めた。憲政史上、前代未聞の「下着ドロ」疑惑や公選法で禁止されている「香典」や「枕花」の提供に関して説明を求めたのだ。衆院では柚木道義議員が、参議院では「元祖お嫁さんにしたい女優NO.1」の市毛良枝の元夫の小川敏夫議員がそれぞれ追及したのはいいが、どうやら消化不良に終ったようだ。
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※イメージ画像：Thinkstockより 　大正15年（1926）7月21日の午後4時頃のこと、警視庁洲崎署（現・深川署）に身なりのキチンとしたご婦人がやってきた。そして、対応した署員に「娼妓になりたい」と告げた。娼妓とはいうまでもなく、売春を業とする女性のことである。 　当時…

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　サッカー2018年W杯ロシア大会アジア2次予選にて、シンガポール、カンボジアに2連勝したサッカー日本代表。大手メディアは「本田圭佑、日本代表初の5試合連続ゴール」「6試合無失点は史上初の快挙！」「日本のピルロ、柏木陽介を発掘」と、バヒド・ハリルホジッチ監督率いる日本代表を称賛している。

　しかしそんな報道に、多くのサッカー関係者たちは眉をひそめている。最も辛らつなのは、元日本代表で、日本サッカー協会公認のS級ライセンスを持つ武田修宏氏だ。東スポWebのコラムにて、「良い選手がいても監督がダメなら機能しない。ハリルホジッチ監督ではアジアはおろか、本大会に出られても勝てない」とバッサリと切り捨てた。

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「NEWS23」公式HPより。左が岸井氏。
　趣旨としては、テレビ報道があまりに偏向していることへの疑義申し立て。先の安保法案は賛成・反対の両論があったにも関わらず、主要ニュース番組は反対意見ばかりを報じていた事実を、安保法制＜両論放送時間比較＞として提示している。例えばテレビ朝日の報道ステーションは、賛成・反対意見の時間配分がそれぞれ5％と95％。TBSのNEWS23は7％と93％である……という具合に（注1）。
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<p>　ネット全盛のおかげで「出版不況、出版不況」とささやかれる昨今ではあるが、多くの人にはその実感がないかもしれない。「最近、雑誌読まないなあ」と思う程度ではないだろうか。確かに、いまだにコンビニには雑誌コーナーが設けられてはいるし、紙ベースの書籍に触れる機会も多いだろう。</p>

<p>　ただ、やはり出版不況は現実に起こっている。とりわけ「雑誌」の落ち込みはシャレにならないレベルのようだ。2014年の雑誌売上は約8.9％減、雑誌全体は5％減で、全盛期である1996年の6割程度という惨状だ。</p>

<p>　雑誌の中でも、特に深い悲しみに包まれているのが「ファッション誌」。「egg」（大洋図書）や「BLENDA」（角川春樹事務所）などの“ギャル雑誌”が14年に次々と休刊・廃刊となり、それと同時に「渋谷ギャル文化」もほぼ終焉を迎えた。文化の衰退が雑誌の終焉ということで、これは当然の淘汰といえるだろう。だが、これだけではない。</p>

「シャレにならない“出版不況”！ ファッション筆頭に、雑誌ドン底の「理由」が多すぎて悲しい……」の続きを読む

<p>　13日、フランスの首都パリで起きた同時多発テロの余波は、いまだ収束を見せていない。18日にもパリ北部郊外のサンドニで、今回のテロ事件に関連するアパートで銃撃戦が勃発し、イスラム過激派とみられる容疑者2名が死亡した。16日時点での死者数は129人、重軽傷者は352人にのぼる。</p>

<p>　いまや「世界の敵」となったイスラム過激派組織・IS（イスラミック・ステート）だが、その残虐性と無差別ぶりは世界中を震撼させている。日本を含めた多くの国が標的となる可能性は否定できず、フランスや欧州各国はIS制圧をすべく、今後地上部隊をシリアに派遣することも視野に入れているに違いない。</p>

<p>　そんな中、16日、このISのパリ攻撃を受けて、「処罰を免れることはできない」とし、「最大の攻撃を開始する。大規模なサイバー攻撃を覚悟しろ。宣戦は布告された」と“攻撃予告”したある集団があった。それが、国際ハッカー集団「アノニマス」である。</p>

「ISに“宣戦布告”！ 国際ハッカー集団「アノニマス」の全貌と、そのトンデモ実績」の続きを読む

<p>　ハンバーガーチェーンのマクドナルドが、上場以降で最大の赤字と伝えられ、今年1～9月期連結決算では最終損益が292億円もの赤字（前年同期75億円の赤字）となった。一般的には昨年7月の使用期限切れの鶏肉を使っていた問題と、今年1月の異物混入問題で家族連れの客離れが進んだことが響いたと解説されているが、飲食業界に詳しい業界コンサルタントからは「マックの凋落は今に始まったことではない。根本的な問題がある」という意見も聞かれる。</p>

<p>　実際、ネット上で見ても「マックに行かなくなった」という声が増えていたのは5年以上前からのことで、前述の不祥事はそのダメ押しとなる形にも見える。<br />
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「292億円の大赤字……マクドナルド凋落の発端は「手提げ袋撤廃」と「ポテトの量」？」の続きを読む